| 社名 | テラノ精工株式会社 |
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| 所在地 |
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| 代表者 | 代表取締役 渡辺 豊 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 創業 | 1990年4月1日 |
| 従業員数 | 54名 |
| 事業内容 | 自動機器・加工・組立・設計サポート |
| 主要製品 加工品紹介 |
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COMPANY
会社案内
MESSAGE
メッセージ
技術は現場から進化する
1990年、若さと情熱だけを資本としてテラノ精工はスタートしました。
以来、徐々に生産設備をそろえ、精密加工技術においてもお客様からの情頼を得られるようになりました。
弊社は多種多様な機械装置等の「設計サポート」「切削加工」「装置組立」の3本が柱となり、ものづくりを一貫生産体制で取り組んでいます。
今までに、膨大な数の図面や部品と向き合い、多くの技術ノウハウを蓄積してまいりました。
弊社の最大の強みには、各工程の中で発見した課題や問題点を、現場の技術的視点からお客様へ高品質・効率アップ・納期短縮などに結びつく改善提案として、フィードバックさせて頂く事です。
テラノ精工はさらに成長するために切磋琢磨し、益々お客様から、より永続的に頼されるプロフェッショナル集団へと進化していきたいと考えています。
COMPANY OUTLINE
会社概要
COMPANY HISTORY
会社沿革
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1990年（平成2年）
- 4月
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長岡市大島新町の井戸屋倉庫にて創業
- 11月
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資本金500万円にて有限会社設立
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1996年（平成8年）
- 3月
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長岡市堺町に新工場完成
- 4月
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資本金1,000万円に増資し、
テラノ精工株式会社に商号変更
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1998年（平成10年）
- 8月
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組立工場を本社工場脇に新築
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2000年（平成12年）
- 8月
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長岡市蔵王に装置組立部門を移管し稼働を開始
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2002年（平成14年）
- 12月
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長岡市三島に工場を取得し組立部門移管
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2002年（平成17年）
- 8月
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三島工場増築
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2006（平成18年）
- 5月
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東京日本橋に東京営業所開設
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2015（平成27年）
- 8月
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長岡市三島新保に本社工場移転
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2020年（令和2年）
- 4月
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本社工場増設 機械加工部門一括集約
屋根部に太陽光パネル設置
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2021（令和3年）
- 4月
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経済産業省地域未来牽引企業に選定
- 8月
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本社工場増設
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2023年（令和5年）
- 3月
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経済産業省DXセレクション2023に選定
ACCESS
アクセスマップ
LEAD THE BUSINESS FIELD
地域未来率引企業
テラノ精工はAIやITなどの最新技術を活用した事業で評価され、2020年に経済産業省から地域の特性を活かして高付加価値を創出し、地域の経済成長を牽引することが期待されている「地域未来牽引企業」に選定されました。
今後もお客様の課題解決・高品質な製品加工に尽力するとともに、地元長岡を盛り上げ地域を牽引する存在であり続けます。
2023年に、地域でDXに取り組む優良企業に与えられる「DX
Selection2023」に、テラノ精工は選定されました。
社内でDXを推進し進化し続け、長岡で新たな価値を創造し続けられるものづくりを目指します。
TERRANO SPIRIT
テラノスピリット
経営理念
- ものづくりを通じて、人間力を高める
- ものづくりを通じて、社会に感動を提供する
経営方針
- 顧客から信頼され、ブランド力を持ったものづくり
- ものづくりに対して自信と誇りと好奇心を持ち、充実した毎日を送れる
品質方針
当社はものづくりをしていくにあたり、要求される品質の維持・向上を図り最大の満足と信頼される製品で顧客に感動を提供します。
- 当社は法律や業界の規則を順守し、安全・環境に配慮したものづくりをします。
- 品質の維持・向上させるために常に現場の改善、人材の育成を進めると共に人間力を高めます。5S活動が品質の基本であることを全社員が認識し実践します。
環境方針
当社は越後の長岡という四季の自然に恵まれた地で「ものづくり」をしています。
その豊かで快適な環境をいつまでも維持するために地球環境の保全を最重要課題と全員が確認し、クリーンで安全な地域社会に貢献します。
- 環境に関わる法規制・条例・協定および当社が同意したその他の要求事項を順守し環境負荷を低減し、有害物質の規制を順守し汚染の予防に努めます。
- 省エネ・省資源を推進し廃棄物は適正な処理を行い、可能な限りリサイクルを行い廃棄物を削減します。
- この環境方針を達成するため、全社員への方針の周知・環境教育の実施により環境保全に関する意識向上を図ります。
テラノ精工株式会社は、SDGs（持続可能な開発目標）に賛同し、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献することを宣言します。
太陽光パネルの設置
電気を自社でまかなうことで電気代の負担を削減し、 環境への影響を減らすことで脱炭素化に貢献しています。
